基本的に会社に所属することのない自由業という働き方は、文字通りその縛られない自由さが魅力です。
ただ、ことがカードローンを利用するという話になると、その自由さがマイナスに働くこともあります。
会社勤めのいわゆるサラリーマンに比べて自由業の方はカードローン審査で明らかに不利になってしまうという問題があるのです。
それはいったいなぜなのでしょうか？そして、少しでも審査を通る確率を上げるような対策はあるのでしょうか？
ここでは、自由業の方がカードローン審査に臨むうえで必ず知っておいてほしい、審査で不利になる主な理由とその対策を検証してみましょう。
カードローン審査で自由業が不利になる3つの理由
自由業という定義にもいろいろと考え方がありますが、ここではどのような形でも1つの会社に所属しない働き方を自由業とします。というのは、所属している会社の有無が審査ではかなり影響の大きい条件の1つだからです。
具体的に職業を挙げると個人で株取引をしているデイトレーダーやハンドメイド作家、さらに小説家などもそれに当たりますね。
自由業の方がカードローンの審査で不利になる理由としては、主に3つ考えられます。
- 経済的に安定性が低いと評価される
- 社会的な信用度が低いと評価される
- 在籍確認が難しいケースが大半である
以下に、それぞれの理由についての詳しい解説と審査に通る確率を上げる見込みのある対策をご紹介します。
自由＝不安定！？カードローンで安定性が重要なワケ
カードローンの審査では経済的に安定していること、端的に言えば毎月、毎年ある程度一定の収入が得られることが非常に重視されます。
というのも、カードローンというのは原則として分割返済のシステムを取っています。時には何十万円もの金額の借り入れを毎月数万円程度の支払いで返済していくのですから、返済期間が年単位になることも珍しくありません。
それだけの長期間、毎月滞りなく支払いを続けられるかという返済能力をはかる指標として、経済的に安定していることはとても重要なのです。
自由業という働き方では決まった給料というものがないため、どうしても月単位、年単位で考えると収入の上下が少なからず出てしまうことになります。
もちろん、一口に自由業と言ってもその業態は様々ですから、中には安定した収入を得ていて今後もそれが続く見込みがあるという方もいるかもしれません。しかし全体を見れば多かれ少なかれ収入の上下があるという方が自由業者の大半を占めるでしょう。
その自由業の経済的な安定性の低さが、返済能力を評価するうえでは大きなマイナス要因になってしまうのです。
たとえ今現在、世間一般から見てかなりの高収入と言える状況にあっても、場合によってはずっと収入の低いフリーターや契約社員などの非正規雇用者よりもカードローン審査に通りにくいこともあります。
収入が低くても安定していれば、借入限度額をそれに見合う金額にすればよいのですが、収入が大きく上下する可能性があると適正な借入限度額を設定することが難しくなってしまうため、そのようなことが起こりうるのです。
信頼度NO.1！収入証明は公的書類がベター
自由業の方が経済的な安定性を示すためには、収入証明書類がかなり重要なポイントになります。
カードローンというサービスは基本的に本人確認書類のみで利用できる便利さがメリットの1つであり、借り入れ額がだいたい50万円を超える段階で初めて収入証明書類の提出が必要になってきます。ところが自由業の方は借り入れ額の多寡に関わらず収入証明書類の提出を求められることも珍しくありません。
この収入証明書類をどのような形式で提出するかということが問題です。
自由業の方が収入証明書類を提出する際には、収支内訳書などの自分の手で作成するものよりも確定申告書や所得証明書(課税決定通知書)など役所が絡む公的書類を用意するべきです。
やはり、信頼度という意味では確実に自己作成より公的機関がかかわったものの方が効力を持ちます。業者によっては、自由業者に対してはこのいずれかの公的書類しか収入証明書類として受け付けないということもあります。
確定申告書は手元にあるかと思いますが、役所が発行する書類に関しては用意するのに手間取ることも多いので、カードローンを申し込む前に準備しておくことをおすすめします。
無所属状態が裏目に…自由業の信用の低さカバーできる？
会社に所属してない自由業の方の場合、個人事業主として仕事をしているということになると思います。
しかし、この個人事業主という働き方は社会的に見れば不安定、身元が不確かという見られ方をしてしまう可能性があることは否めません。
特にカードローンの審査では社会的な信用度というのも大事な条件の1つになります。
同じ会社員でも中小企業より大企業の方が、一般的なサラリーマンよりは医師や弁護士といった資格職の方が有利になるというのは、現金な話に聞こえてしまうかもしれませんが社会的な信用度の高さが1つの審査基準として存在するからなのです。
その人個人の事情はさておいて、単純に《自由業者》という立場に対してカードローン業者は社会的な信用という観点からすればほとんど最低ランクの評価をすることになります。
論より証拠！事業実態を書類できっちり証明すべし
自由業の方がカードローンを申し込むと、事業実態を証明する書類の提出を求められることがあります。
自由業者・個人事業主というのは、悪い言い方をすれば誰でも名乗れる肩書です。たちの悪い利用者だと、本当は単なる無職なのに実態がわからないのを良いことに個人事業主として審査を通そうとすることも十分に考えられます。
そこで、確実に仕事をしていること、収入を得ていることを確かめる手段として、事業実態の証明書類が必要となるのです。
とはいえ、事業実態証明書類として決まった形式があるわけではありません。
- 受注書・発注書
- 納品書
- 請求書・領収書
- 営業許可証
主にこれらの書類が事業実態証明書として利用可能です。
こちらも必要な時に適切なものをサッと提出できることが望ましいので、事前にしっかり準備しておきましょう。
高望みはNG…借入希望額を控えて審査通過率アップ！？
不利な条件が多い時に審査の通過率を上げるために有効な手段の1つとして、借入希望額を控えめにするというやり方があります。
借入希望額が条件に対して高すぎると、審査には通りにくくなります。もちろん、金額の希望が通らないだけで審査自体は通るというケースもありますが、業者側が受ける印象として、《希望額が高すぎる＝お金に困っている・返済の見込みが低い》となってしまう可能性が高いのです。
借入限度額は契約後にも増額審査を通れば増額することが可能です。
まずは業者から見て無理がないと判断されるような低めの借り入れ額で審査を通ることを優先するというのが、審査で不利になりやすい自由業の方にはおすすめしたい方法です。
どこに電話が来る？自由業の在籍確認3パターン
在籍確認の目的は、本人申告の勤務先やその連絡先に相違がないと確かめることです。
ところが、会社に所属していない自由業の方の場合、そもそも在籍確認をする連絡先というのが明確になっているケースはほとんどありません。
そのため、業者側の対応もかなりケースバイケースでまちまちになってしまうのです。
自由業の方の在籍確認として考えられるパターンは３つあります。それぞれについて、考えられる業者の対応と併せて解説していきます。
自由業者の中では、在籍確認が比較的問題なく済ませられるパターンです。
会社ではないものの、事務所があってそこに固定電話があるということで、在籍確認の必要条件を満たしていると判断する業者が大半です。
ただし電話に出られないとせっかくの好条件も意味がないので、申し込みの際に電話に対応できる希望の時間帯などを事前申告しておいた方が良いでしょう。
このパターンは業者によってかなり考え方が分かれます。自宅でも固定電話さえあればよしというところもあれば、明確に仕事に使っている電話でなければ在籍確認の連絡先としては認めないという厳しい業者もあります。
もし自宅の固定電話では在籍確認NGという業者に当たってしまうと、申し込み件数が無駄に増えてしまうことになり手間もかかってしまうので、事前にその点を確認しておくことをおすすめします。
これが在籍確認という点では最も不利なパターンになってしまいます。
在籍確認の原則は、あくまでも会社に電話をして利用者の在籍を確かめることです。つまり携帯電話を在籍確認の連絡先として想定するということは基本的にはないのです。
そのため、自由業で携帯電話しか連絡手段がないというだけで《在籍確認不可》となってしまう可能性があります。
とはいえ、すべての業者で一律的にそのような対応をしているというわけではありません。中には携帯電話でも在籍確認OKとみなすところも数は多くないもののあるので、このパターンも必ず事前確認をしてください。
ひとくくりに自由業者と言っても状況は様々ですが、在籍確認という観点から見ると固定電話の有無が審査の結果を分ける1つの要因になると言えます。
使途限定だけど…ビジネスローンはいかがですか？
カードローンの審査に自信がないという自由業の方におすすめしたいのがビジネスローンです。
ビジネスローンとはその名の通り事業用の資金に用途を限って利用できるカードローンタイプの融資サービスです。銀行や消費者金融など、幅広い業者で取り扱いがあります。
公私の区別があいまいになりやすい自由業の方の場合、いつのまにか借りたお金が事業の出費にも回っていたということも起こりかねません。
逆にビジネスローンは事業資金にしか使えないという制約があるのですが、そちらの方が割り切って明らかに事業の出費という時にのみ利用するという形での借り入れがしやすいのではないでしょうか？
知らなきゃ損するビジネスローンの利点と弱点
ビジネスローンの最大の特徴は、事業資金にも関わらずカードローンと同じように借り入れができるという点です。
それによって発生する主なメリットとデメリットをまとめてみましょう。
- 申し込みが簡単が簡単で、借り入れまでのスピードも速い
- 借入限度額内であればいつでも繰り返し利用できる
- 担保・保証人扶養
●デメリット
- 公的機関や銀行の事業融資と比べて金利が高い
- 事業資金としては借入額の上限が低い
まとめると、カードローンならではの利便性の高さという利点があるものの、公的機関や銀行からの事業資金融資と比べると金利などの条件面で劣るということになります。
とはいえ、ビジネスローンの中には特に個人事業主を含めた小規模な自営業者に特化したものもあり、そうしたものを利用すれば自由業の方でも審査に通る確率は一般のカードローンより高くなると言えます。
自由業はカードローン審査では不利な条件であり借りにくいのは事実ですが、まったく借り入れができるカードローンが見つからないと言うわけではありません。
きちんと対策を取って事前の準備をしておけば、審査に通る可能性を多少なりとも上げることが可能です。さらにビジネスローンも含めれば、選択肢はより広がります。
どうせ審査に通らない…とあきらめてしまうのではなく、借りられるカードローンを探すという気持ちを持ってぜひ前向きに検討してみてください。
