カードローン申込時に他社利用があると不利になる！？

カードローン申込時に審査を受けます。この審査に不利になる条件、要素は出来るだけ排除しておきたいですよね。しかし、どういう条件が不利になるのか具体的に理解していますか？不安要素となりえることはいくつかありますが、現在他社の利用がある場合も審査では不利になる事があります。

どうして他社利用があると不利になってしまうのか、他に不利となり得る要素はどのようなものがあるのか、カードローン申込時の審査で気になるポイントを1つずつ紹介していきましょう。

他社利用があるとどうなる？

カードローンを申し込んだとき、すでに他社利用があるとどうなるのでしょうか。まず、審査で不利になってしまうのは間違いありません。他社利用があると、すでに毎月いくらかの返済を行っているという状況にあるわけですよね。その返済金額にプラスして、新規契約のカードローン返済も行うという事になれば返済金額が負担になる可能性があります。

最初は良かったとしても、利用金額が大きくなれば返済できなくなってしまう可能性があります。ですから、他社利用があるとカードローン審査には不利になってしまうのです。無理なく返済できる金額を貸し付けるというのがカードローンの基本です。返済できなくなってしまえば貸し倒れを起こしてしまう恐れもありますからね。

ただ、他社利用があってもカードローン審査に通る場合もあります。他社利用金額が少ない、他社利用件数が少ないと言った場合は、返済負担もそこまで大きくならないと判断されて利用できるケースがあるのです。ただ、判断はカードローン会社によりますので利用できるところ、出来ないところが出てきてしまうんですね。

また、総量規制の問題もあります。すでに利用している他社カードローンが消費者金融や信販会社のものであれば総量規制が影響してきます。つまり、全てのカードローン限度額を合算して年収の3分の1以上になってはいけないのです。現在利用している限度額がすでに総量規制に達していれば新規カードローンの契約は法的に不可となります。

他社利用の設定限度額によっても、新規カードローンの審査に通らない場合があるという事は知っておきましょう。

審査で不利になる要素とは

カードローンの審査で不利になる要素は他社利用以外に何があるのでしょうか。代表的なものを挙げてみましょう。

• ブラックである
• 年収が不安定である
• 勤続年数が短い
• 年齢が利用可能上限ギリギリである

これらの要素が当てはまれば審査で不利になるかもしれません。ブラックである場合、信用することが極めて難しい状況にあるわけですからどうしても審査に不利になってしまうという事は分かるかと思います。過去に借金で延滞した経験があるという場合は、ブラックになっていないか一度信用情報を確認してみても良いでしょう。

年収が不安定という場合も、返済能力に不安があると判断されて審査で不利になる場合があります。また、年収はある一定以上の金額があったとしても勤務先が不安定であれば審査で不利になってしまいますね。業界的に危険な状態である、ニュース等で経営不振が取り沙汰されている場合も、収入が大きく減少する、もしくはなくなってしまう可能性があるため審査では不利になるかもしれません。

勤続年数が短い、特に1年未満の場合は試用期間である可能性もありますから、今後継続して収入を得ることが出来るかどうかを不安視されてしまいます。年齢が利用可能上限ギリギリである場合も、あと何年収入を得ることが出来るのか分からないため不安視されてしまう場合がありますね。

審査で不利になるのは、ブラックで信用が著しく欠けている状態、もしくは継続して安定して収入を得ることが出来ないと判断される場合なのです。不利にならないようにするためには、定職に就いて安定した収入を得る、その収入を1年以上継続して得てから申し込みをするようにすることが望ましいと言えます。

ただ、これらの不安要素があっても利用できるカードローンはゼロではありません。そういうところを探しても良いわけですが、金利が高くヤミ金が紛れている場合もあります。審査が甘いカードローンを利用するにはある程度リスクがあるという事を覚悟しておくようにしましょう。

信用情報の開示請求方法

個人信用情報は、その本人であれば個人信用情報に登録されている内容を確認することが見るというものです。その内容を見るためには手続きを行う必要があります。代表的な信用情報機関は3つありますので、それぞれの開示請求方法を簡単に紹介しましょう。

手数料はどこも一律で変わりません。1,000円の税込価格で、定額小為替証書での支払い、もしくはクレジットカードでの支払いとなります。クレジットカード払いは対応していないカードもありますので確認しておきましょう。また、名前ごとに開示手数料が必要となりますから、旧姓分と現在の姓分を希望する場合は2枚の申込書、開示手数料も2倍必要となります。

また、申込書だけではなく現住所が分かる本人確認書類の同封も必須となっていますね。申し込みを行ってから1週間～10日程度で結果が届くと考えておきましょう。自分の信用情報がどうなっているのか確認したい場合は、開示請求を行ってみるようにすると良いでしょう。

「審査に落ちたら次！」は危険！？

審査に落ちたら次！そう考えるかもしれませんが、次々とカードローンを申し込んでしまうことは危険なんです。実は、6か月の間に数回のカードローン申し込みをすることでブラックになってしまう可能性があるんです。これが申し込みブラックと呼ばれる状態です。申し込みブラックになってしまった場合も、延滞や破産等で登録されてしまったブラックと同じ扱いになってしまいます。

つまり、新規のカードローン申込みをしても審査に通ることが極めて困難になってしまうのです。なぜ申し込みをしただけでブラックになってしまうのか、それはお金に困っているということで返済能力に不安があるという扱いになるためですね。返済するだけのお金がないかもしれない、それだけ困窮した状況なのかもしれない、そんな不安を与えてしまうわけです。

カードローンを申し込んで審査に落ちてしまった場合、できるだけ期間を開けて次のカードローンを申し込んだ方が良いのですがそんなに待てない！という人もいるでしょう。しかし、一社落ちたら次の申し込みまで、と決めてそれでもダメであれば期間を開けてみるという方法を取ることがブラックにならないために必要なのです。

2社までなら連続で申し込んでＯＫ、3社までならＯＫと基準が決まっているわけではないので、できるだけ連続した申し込みは避けた方が無難です。

審査で会社に電話が来るの！？

カードローンを利用することについて第三者に知られないようにしたい、そう考えるのは自然の事でしょう。しかし、カードローンは審査を行う上で会社、勤務先に電話をする場面がどうしても発生してしまいます。それが在籍確認です。会社に電話が来ればカードローン申込みがバレる！！そう不安に感じてしまう人も多いでしょうが、基本的には安心して大乗分なんですよ。

カードローンが審査で会社に電話をするのは在籍確認を行うためです。在籍確認は、勤務先に在籍しているのか、本当にその会社で働いているのかを確認する作業ですね。確認しなくても申込書に書いた会社で間違いないから良いのでは、そう思うかもしれませんが会社、勤務先を偽って記載してしまう人もゼロではないんです。ですから、虚偽の記載をしていないかを確かめなければいけないんですね。

会社を偽る理由はただ1つ、本当に勤めている先が不安定だったり記載できないような後ろ暗い先だったりする場合です。勤務先が不安定であれば審査で不利になりますのでカードローンを利用できない可能性が出てきます。ですから、少しでも審査を有利に進めようと偽りの会社名を記載してしまう人がいるんですね。それを確認するため、在籍確認が行われるというわけです。

会社、勤務先というのは給料をもらう先ですよね。そこが嘘だった場合、申告された収入も偽りである可能性が出てきます。収入を証明するためには収入証明書を提出すれば良いわけですが、100万円未満の限度額を希望するような場合は収入証明書の提出を不要としているところも多くなっていますので、やはり直接会社に電話をして確認するのが早く、確実だと言えます。

ただ、在籍確認でカードローンを申し込んだという事がばれてしまう恐れはほとんどありません。なぜなら、在籍確認で電話をするときにカードローン会社名を名乗るのではなく個人名を名乗るようにしているからなんです。貸金業法では、カードローンなど債務を利用していることを第三者に知らせるような行為をすることをＮＧとしています。

ですから、カードローン会社の人間がその会社名を名乗って勤務先に電話をし、カードローンの利用を悟られるようなことはしないのです。「田中ですが中村さんはいますか？」このようなやり取りで終わります。

在籍確認は契約者本人が出ることが出来なくても在籍が確認できればＯＫです。会社を偽りなく記載し、在籍確認を恐れることなく、しっかりと受けるようにしましょう。